研究者に研究時間を
秘書に持続可能なキャリアを

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ミッション

研究者に「研究に専念できる時間」を
秘書に「持続可能なキャリア」を
研究者と秘書双方の課題を解決し
研究に専念できる環境と
秘書に持続可能なキャリアを提供する
認定制度を通じて
確かな技術を持つ研究秘書を育成・認定し
社会に信頼される研究支援の仕組みを築く
ビジョン
研究者が事務作業から解放され
創造的活動に集中できる環境をつくる
秘書が誇りを持ち、安心して働き続けられる
キャリアの仕組みを整える
研究支援と秘書育成の新しいスタンダードを築く
バリュー
- 専門性:確かな知識と技術で研究者を支える
- 協 働:研究者・秘書・大学が協力し合う仕組み
- 持続可能性:安心して働き続けられるキャリア
- 革 新:遠隔支援・デジタル活用を推進
- 信 頼:倫理性と透明性を大切にする組織運営
専門性:
協働:
持続可能性:
革新:
信頼:
確かな知識と技術で研究者を支える
研究者・秘書・大学が協力し合う仕組み
安心して働き続けられるキャリア構築
遠隔支援・デジタル活用を推進
倫理性と透明性を大切にする組織運営

秘書・一般事務
・各種資料作成
・メール一次対応
・リスト作成
・スケジュール調整

研究事務
・公募書類作成補助
・助成金申請作成補助
・業績リスト更新
・リサーチマップ更新
・データ入力

広報・デザイン
・ホームページ更新
・SNS送信代行
・動画編集
・チラシ作成
・名刺作成
・スライド作成
ご挨拶
代表理事 青島 弓子
大学の研究現場は、研究者と秘書の力があって初めて成り立っています。
しかし現場では、研究者は雑務に追われ、秘書は孤独を抱え、お互いが本来の力を十分に発揮できない場面が少なくありません。
私は大学秘書として10年間働き、その見えない苦労と声にならない悩みを毎日のように聞き、感じてきました。
任期付き雇用、引き継ぎのない体制、研究費や旅費の複雑さ、教授との関係性の難しさ――
そこに向き合う秘書さんの姿を、私はたくさん見てきました。
そして同時に、研究者の「事務作業が多すぎて研究時間が取れない」という切実な声も聞いてきました。
研究者と秘書、どちらも余裕がない。この現状を変えたくて、私はこの協会の立ち上げを決意しました。
研究者に「研究に専念できる時間」を
秘書に「持続可能なキャリア」を
この協会でつくるコミュニティが、明日のあなたの支えになりますように。

理事 古谷 優貴
株式会社Co-LABO MAKER 代表取締役
私が経営する株式会社Co-LABO MAKERでは、研究機器や技術、人材などの研究開発リソースをつなぎ、研究の可能性を広げる仕組みづくりに取り組んでいます。
その中で多くの研究者と接し、強く感じているのは、研究を支える専門職の存在が、研究の質やスピードを大きく左右するということです。私が所属していた研究室でも、秘書の力は非常に重要なものでした。
にも関わらず、予算上の成約があって活用が限定的だったり、研究秘書というキャリアは5年雇い止めの問題があったり、問題も多く感じておりました。
日本研究秘書協会の取り組みは、研究者が本当に向き合うべき問いや実験に集中できる環境を整え、研究支援の力を社会の資産として活かしていく重要な一歩だと考えています。
研究者と研究支援者が互いの力を発揮できる新しい研究エコシステムの実現に向け、微力ではありますが、私も理事としてその発展に貢献していきたいと思います。
株式会社Co-LABO MAKER HPはこちら

顧問 川添 良幸
東北大学名誉教授
Senior Professor, SRM University, India
名誉教授ドットコム株式会社 代表取締役
NPO法人科学協力学際センター 代表理事
一般社団法人日本研究秘書協会の発足、誠におめでとうございます。
私はこれまで40年以上にわたって東北大学において研究活動を続ける中で、多くの秘書の方々に支えられてきました。研究費の申請・管理・報告業務、学会設立・運営、日々の細かな事務対応に至るまで、秘書の皆さんに内容を良くご理解いただき、円滑に進められました。実際に、優れた秘書の方々と共に歩んできたことが、私の研究の量及び質の向上に大きく寄与したと実感しています。特に、自分の研究の拡大・延長としての新しい学会や企業・NPOの設立が可能となったのは、研究室秘書の方々の努力のお陰です。
しかし、研究現場における秘書の役割や専門性は、いまだ十分に社会的評価を受けているとは言えません。大学事務組織からみれば「事務補佐員」に過ぎず、教員との中継ぎという認識です。しかし、教員からすれば自分サイドで業務補佐をしてくれる心強い味方です。私が現役教授の時には研究室の単位が大きく、教員間で役割分担が可能でしたが、最近は少人数、さらには教員1名が単位になり、教育・研究・渉外まで全て1人で対処しなければならなくなっています。特に、ほぼ全ての業務がオンライン化され、一見合理的なのですが、実際は膨大な事務処理量が教員の負担となっています。昇格等に当たり、教育者というよりは研究者としての評価を受ける教員が、教育業務と並行して研究に専念できる環境を整えるためにも、研究支援の専門職としての秘書の価値を正しく認識し、その力を最大限に活かしていくことが重要です。
日本研究秘書協会の取り組みは、こうした課題に真正面から向き合い、研究者と秘書双方の業務効率化・高度化の可能性を広げる意義深いものです。本協会の活動を通じて、研究支援の力がさらに社会に広がり、日本の研究全体の発展につながることを心より期待しております。

川添良幸先生関連のHPはこちら
1.Wikipedia:https://ja.wikipedia.org/wiki/川添良幸
2.研究室:https://ccis.tohoku.org/
3.アジア計算材料学コンソーシアム:https://accms.mobility.niche.tohoku.ac.jp/
4.名誉教授ドットコム株式会社:https://pedc.tohoku.org/
5.NPO科学協力学際センター:https://ccis.tohoku.org/







